オンライン診療

1. CHECK 01

   自院が狙うフェーズ — 継続診療か、窓口効率化か、時間外連携か

   同じ「オンライン診療」でも製品の主眼は分かれます。受診後の再診・継続処方をオンライン化する継続診療型、患者さんのバイタル・症状を日々可視化する疾患管理・モニタリング型、予約・受付・会計まで窓口業務をまとめて軽くする業務効率型、そして自院の夜間・休日を外部に任せる時間外連携型まで幅があります。

   まず「自院の何の負担を減らしたいのか」を言語化してください。再診の通院負担を下げたいのか、発熱外来の受付動線を整えたいのか、慢性疾患の在宅管理を始めたいのかで、見るべき候補が変わります。

2. CHECK 02

   患者アプリの使いやすさと対象患者層

   患者側がアプリのダウンロードを必要とするか、Web ブラウザだけで完結できるかは、高齢患者の多い院では特に効いてきます。curon のようにアプリ不要のブラウザ利用に対応する製品もあれば、専用アプリ前提の製品もあります。

   自院のかかりつけ患者の年齢層・スマホ習熟度を踏まえ、デモで「患者さんが最初の予約までたどり着けるか」を実際の画面で確認してください。患者が使えなければ、どれだけ機能が揃っていても定着しません。

3. CHECK 03

   予約〜問診〜決済〜服薬指導/配送までの連携範囲

   ビデオ通話だけでなく、来院前 Web 問診・オンライン決済・処方箋送信・薬局でのオンライン服薬指導・医薬品配送まで、どこまでを一連で扱えるかは製品差が大きい部分です。curon は薬局向けの『クロンお薬サポート』と連携し服薬指導・配送まで、CLINICS は予約から会計までを患者アプリ melmo で一体化、と公式が説明しています。

   自院が処方箋発行で完結するのか、服薬指導・配送まで患者導線を整えたいのかで、必要な連携範囲が変わります。

4. CHECK 04

   電子カルテとの連携方式

   オンライン診療の記録を電子カルテへどう取り込むかは、日々の手間に直結します。YaDoc は主要 12 社 14 ブランドの電子カルテと連携できると公式が説明し、デジスマ診療は同社のクラウド電子カルテ『エムスリーデジカル』との会計・受付・問診連携を案内しています。一方で、汎用的な外部カルテ連携の公式仕様が公開情報からは特定しにくい製品もあります。

   自院のカルテ製品名を伝え、連携可否と方式 (同一 PC での運用か、API 連携か) をデモで確認してください。

5. CHECK 05

   手数料体系 — 患者課金か院課金か、決済手数料の有無

   費用の出方は製品で大きく異なります。月額固定費を院が負担するモデル (YaDoc は 19 床以下で月額 33,000 円・税込、デジスマ診療はスタンダードで月額 15,800 円・税抜) のほか、別途キャッシュレス決済手数料がかかる例 (デジスマ診療は決済額の 2.95%) もあります。

   公開価格のない問い合わせ式の製品も多いため、月額・初期費用・決済手数料・最低契約期間まで含めた年額で並べて比較してください。

6. CHECK 06

   夜間・休日や時間外をどう扱うか

   自院のオンライン診療を増やす方向と、自院で対応しきれない時間外を外部に任せる方向は別の判断です。ファストドクターのように、オンライン診療と救急往診を組み合わせ、自治体・在宅医療機関の時間外をカバーする受け皿として位置づけられる製品もあります。

   クリニック内に入れる業務ツールなのか、時間外・救急の連携先なのかを取り違えないことが、導入後のミスマッチを防ぐ鍵です。

• 再診・継続処方の通院負担を下げ、かかりつけ患者の離脱を防ぎたい

  生活習慣病や花粉症などの定期通院をオンライン化したい場合は、予約・問診・ビデオ診察・決済・処方箋送信までを一連で扱える継続診療型が候補です。国内で登録医療機関数が最も多い部類の製品 (約 7,000 機関を公表) もあり、市場定着度では『大規模普及』段階に達していますが、製品単体の査読研究は確認できておらず普及先行型 (広く使われるが独立検証は途上) の典型です。アプリ不要のブラウザ利用に対応するかなど、自院の患者層に合うかを確認すると外しにくくなります。

  例:curon（クロン）CLINICS 予約・オンライン診療

• 慢性疾患の患者を受診後も継続して管理・モニタリングしたい

  ビデオ通話だけでなく、患者さんが入力する日々のバイタル・症状の推移を医師側で可視化したい場合は、疾患管理・リモートモニタリング型が候補になります。このカテゴリでは珍しく、COPD 患者を対象に製品を名指しで評価した査読付きの前向き多施設研究 (52 週間の実行可能性・受容性コホート研究) を持つ製品があり、エビデンス面では『根拠先行』寄りに位置づけられます。料金も 19 床以下向けに公開価格があり見積もりやすい部類です。

  例:YaDoc

• 発熱外来や受付の窓口業務まで含めて効率化したい

  オンライン診療単体より、予約・自動受付・問診・キャッシュレス決済まで窓口フローをまとめて軽くしたい場合は、受付・会計フェーズに主眼を置いた業務効率型が向きます。初期費用 0 円・月額が公開され見積もりやすい製品もあります (ただし滞在時間短縮などの効果値はベンダー公表値である点に留意)。導入公表が実名インタビュー中心で、市場定着度は『導入公表あり』段階のため、自院と近い診療科の事例があるかを確認すると安心です。

  例:デジスマ診療CLINICS 予約・オンライン診療

• 自院の夜間・休日や時間外の受け皿を外部に確保したい

  自院のオンライン診療を増やすのではなく、対応しきれない時間外を外部に任せたい場合は、オンライン診療と救急往診を組み合わせた連携型が選択肢です。累計利用件数を公表し、提携医療機関を実名で公開している製品があり、複数の named な医療機関連携が公表されている『導入公表あり〜普及先行』の段階です。自院の診療を置き換えるものではなく、時間外往診連携サービスなどの枠組みで自院の受け皿に組み込む使い方になります。

  例:ファストドクター

※ 例示は状況に合う製品タイプの一例で、おすすめ順位ではありません。判定根拠は各製品ページで開示しています。

よくある質問

Q. オンライン診療を保険診療で始めるのに、届出は必要ですか？

保険診療として情報通信機器を用いた診療を行う場合は、初診料・再診料・外来診療料についての施設基準を地方厚生局へ届け出る必要があります。あわせて「オンライン診療の適切な実施に関する指針」に沿った診療体制と、ウェブサイトでの所定の掲示が求められます。2026 年 6 月時点では令和 8 年度改定で掲示要件などが追加されているため、最新の要件は厚労省の一次資料でご確認ください。製品の導入だけで届出が済むわけではなく、届出・掲示・記録の責任は医療機関側にあります。

Q. オンライン診療ツールを入れると診療報酬の加算は取れますか？

ツールそのものに加算がつくわけではありません。2026 年 6 月時点では、令和 8 年度改定で情報通信機器を用いた医学管理を算定する患者に電子処方箋を発行した場合の『遠隔電子処方箋活用加算 (10 点)』が新設されています。算定には電子処方箋を発行できる体制や所定の要件が前提になります。具体的な点数・対象・要件は当サイトの令和 8 年度改定の解説記事で一次資料に沿って整理しているので、そちらをご参照ください。

Q. 患者がアプリを入れなくても使える製品はありますか？

製品によって異なります。たとえば curon はアプリ不要の Web ブラウザ利用にも対応していると公式が説明しています。高齢患者の多い院では、アプリのダウンロードでつまずくと定着しにくいため、患者側がブラウザだけで予約・診察までたどり着けるかを、デモで実際に確認することをおすすめします。

Q. 費用はどのくらいかかりますか？非公開の製品が多いと聞きました。

公開価格のある国内製品では、月額 15,800 円 (税抜) 〜 33,000 円 (税込) のレンジが目安で、別途キャッシュレス決済手数料 (決済額の 2.95% という例) がかかる製品もあります。一方、市場シェア上位を含む相当数の製品は問い合わせ式で価格が非公開です。非公開＝高額とは限らないため、決済手数料・最低契約期間・複数医師/拠点の課金単位まで含めた年額で見積もりを取り、横並びで比較してください。

Q. 夜間・休日の対応も任せられる製品はありますか？

自院のオンライン診療を増やす製品とは別に、オンライン診療と救急往診を組み合わせ、自院の時間外を外部の受け皿として連携できるサービスもあります (ファストドクターなど、時間外往診連携サービスや 24 時間医療サポートとして案内されています)。自院の診療を置き換えるものではなく、夜間・休日や緊急時の連携先として位置づけるのが実態に近い使い方です。